伊豆の安い家研究所では、格安住宅を「いくらで買えたか」だけで評価しない。購入後に必要となる修繕、維持費、生活の変化まで含めて観察する。今回取り上げるのは、研究所運営者が伊東市で築37〜38年の中古住宅を100万円で購入したときの判断である。
体験談｜海が見える100万円の家との出会い
購入した家は、土地約50坪、建物約60平方メートル。価格は100万円で、諸費用を含む購入総額は約150万円だった。購入の決め手を短く言えば、「海が見えたこと」と「100万円だったこと」の二つになる。
ただし、100万円なら何でもよかったわけではない。安い物件は、価格の低さと引き換えに、建物の傷み、立地の不便さ、権利関係、再建築の条件など、何らかの課題を抱えていることが多い。宅建士として接道や権利関係を確認し、自分が引き受けられる範囲かを考えたうえで購入した。
それでも、建物の状態を完全に理解できていたわけではない。購入当初は使えるトイレがなく、最初の数週間は災害用トイレと、犬のクロム用に用意していたペットシーツで生活した。大工工事には約50万円がかかり、屋根、外壁、ベランダ、トイレ、エアコンなどはDIYも交えて整えていった。
購入前に想像していたより、家を「住める状態」にする作業は多かった。煙突用の穴を開ける位置を間違えたこともある。DIYは費用を抑えられる一方、失敗も含めて自分で引き受けなければならない。
なぜ賃貸ではなく購入だったのか
東京で家賃を払っていた頃、住居費は毎月必ず発生する大きな固定費だった。収入が安定しない時期には、家賃の支払日が生活全体を縛る。家を買うこと自体への憧れよりも、毎月の固定費を小さくしたいという気持ちが強かった。
購入後に届いた固定資産税の納付書は、年間1万8,000円だった。東京で払っていた家賃なら1か月分にも満たない。その金額を見たとき、「これなら生きていけるかもしれない」と感じた。もちろん、固定資産税が安いから住宅費が年間1万8,000円で済むわけではない。修繕費、保険、設備交換、草木の管理など、所有者として負担する費用は残る。それでも、毎月決まって出ていく家賃から離れたことは大きかった。
考察｜100万円は購入理由ではなく実験可能な価格だった
今回の購入を振り返ると、100万円という価格は、それだけで価値を保証するものではなかった。重要だったのは、購入総額と修繕費を合わせても、自分の生活を立て直すための実験として引き受けられる金額だったことである。
一般的な完成済み住宅を買う場合、購入者は建物の状態と引き換えに高い価格を払う。格安住宅では価格が低い代わりに、購入者自身が時間、労力、判断を投入する。つまり、安い家は単に値引きされた商品ではなく、未完成の部分を買主が引き継ぐ仕組みと考えた方が実態に近い。
この家の場合、海が見えるという個人的な価値も重要だった。修繕が必要な家でも、そこで暮らしたい理由があれば作業を続けやすい。価格だけを理由に買うと、修繕の負担が見えた時点で所有する意味を失いやすい。安さに加えて、その場所で生活を続けたいと思える要素が必要だった。
購入判断で分けて考えるべき三つの費用
格安住宅を検討するときは、費用を三つに分けると判断しやすい。第一は、物件価格と登記などの購入費用。第二は、トイレ、水道、雨漏り、電気など、生活を始めるための初期修繕費。第三は、固定資産税、保険、将来の設備交換など、住み続けるための維持費である。
さらに、自分の時間にも費用がある。DIYに使う休日、材料を運ぶ手間、業者を探す時間まで含めると、現金支出だけでは本当の負担を測れない。この点は購入後に特に強く感じた。
100万円という広告上の数字は第一の一部にすぎない。本研究例では購入総額が約150万円となり、さらに大工工事約50万円やDIY材料費が加わった。それでも購入したことを後悔しているわけではない。問題は追加費用が発生することではなく、それを知らずに資金を使い切ることである。
研究結果｜安い家を買う理由は生活費の構造を変えられるかで決まる
今回の研究結果は、格安住宅の購入理由を「安かったから」で終わらせないことである。購入価格が低くても、修繕できずに住めなければ生活費は下がらない。反対に、多少の修繕が必要でも、総額を管理しながら長く住めるなら、毎月の住居費を大きく変えられる可能性がある。
この家をもう一度買うかと問われれば、答えは「買う」である。ただし、修繕が想像以上に大変だったことも変わらない。成功例として勧めるのではなく、自分で調べ、直し、予想外の問題に対応する生活を受け入れられる人には一つの選択肢になる、という結論である。
100万円の家が人生を自動的に変えたのではない。住居費を小さくするために何を引き受けるのかを考え、実際に手を動かしたことで、生活の構造が変わった。伊豆の安い家研究所では、今後も購入価格だけでなく、修繕と維持を含めた総額を記録していく。
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