100万円の家で大工工事50万円｜DIYをやめて頼んだ判断

100万円で買った家で、軒天まわりの作業と煙突設置の手伝いを大工に頼みました。自分には直した経験がなく、高所での作業や、失敗した時の影響が気になったからです。

大工工事にかかった約50万円は、外部工事の請求額に含まれる木工事部分です。足場や塗装などを含む、外部工事全体の費用ではありません。

自分で進めてきたDIYを、なぜこの部分では大工に頼むことにしたのか。その判断を振り返ります。

約50万円は、外部工事全体の金額ではない

約50万円の木工事部分と、外部工事全体の請求額・補助金・負担額を分けると、次の関係になります。

数字の出典は、購入・税金・修繕費の記録です。約50万円は外部工事の請求額に含まれており、別に足す費用ではありません。請求書や支払明細そのものは未確認です。

木工事部分の細かな内訳は未確認です。この家の約50万円を、別の家の工事見積もりとして使うことはできません。

見積もりは、含まれる範囲で分ける

別の家の見積もりを読むときは、この家の外部工事と同じ項目に分けます。木工事、足場、塗装、煙突工事、諸経費が一つの請求に入るか、別の請求かを書きます。部分の金額を全体の請求額へ足しません。補助金があるときは、負担額は、その請求額から、入金を確認した補助金を差し引いて出します。

自分で触ってきた家にも、経験のない場所があった

自分で屋根や外壁、ベランダ、トイレ、エアコンまわりなどを触ってきました。DIYでできることは多いです。費用も抑えられますし、自分の家を自分で直している感覚もあります。

一方、軒天（のきてん）には穴や剥がれがあり、破風板（はふいた）も傷んでいました。軒天は外壁から張り出した屋根の裏側、破風板は屋根の斜めの端を覆う板です。

軒天や煙突まわりでは、高所での作業や落下、雨漏り、火気への影響も気になりました。

自分にはこの部分を直した経験がありません。失敗した時の影響も大きいため、素人が見た目だけ直す場所ではないと思いました。

足場があるうちに、大工に頼むと決めた

外壁と軒天は、同じ足場を使って作業していました。傷んでいる場所で、自分には直した経験もありません。失敗した時の影響も大きいため、足場があるうちに直す方が合理的だと考えました。

そこで、軒天まわりの作業と煙突設置の手伝いを大工に依頼しました。

頼める相手は自治会の紹介で見つかった

頼むと決めても、次は「誰に頼むか」です。私の場合は、別荘の自治会から大工さんを紹介してもらいました。

相談できる大工や塗装屋がいると、自分で進める範囲と頼む範囲を判断しやすくなります。全部を依頼する必要はありません。

自治会の紹介がない家で、同じ頼み先があるとは限りません。そのときは、直す範囲を軒天、破風、煙突、塗装、足場に分け、その範囲だけ見積もりを聞きます。

この体験で考えた、DIYと依頼の境目

• 失敗しても戻せる作業はDIY候補
• 雨漏りに関わる場所は慎重に判断
• 火気・煙突まわりは一人で判断しない
• 高所作業は無理をしない
• 構造や軒天まわりは職人に相談
• 見積もりを聞くだけでも判断材料になる

この家の記録ではなく、大工に相談するときに伝えるメモ欄です。

全部を自分でやることが正解ではなかった

古い家を直しながら暮らす中では、全部を自分でやることが正解ではありませんでした。私の場合は、軒天や破風板の傷み、自分の経験不足、失敗した時の影響、足場を使える機会が、大工に頼む境目になりました。

大工工事だけでなく、購入時の費用、税金、水道、ほかの修繕を含めて購入後に実際いくらかかったかは、100万円の家を約1年10か月持った実質コスト｜購入・税金・修繕費を集計にまとめています。

伊東市の助成は、この記録の補助金とは別に見る

2026年10月に見た伊東市の住宅リフォーム費用の助成のページは、令和7年度の制度として、市内の施工業者に注文する工事を対象に書いています。税抜10万円以上100万円未満は工事費の10%（千円未満切捨て）、税抜100万円以上は10万円です。住民登録などの条件があり、交付決定前に着工した工事は対象外です。受付は伊東商工会議所で、令和7年9月19日から再開するとページにあります。今の年度も同じ条件かは、書かれていません。完了の日は、受付時期で変わるとページにあります。これから工事を頼むときは、着工前に伊東商工会議所（ページの電話番号37-2500）で、今の年度の募集、適用条件、完了期限を確認します。

2026年10月に見た伊東市の移住定住促進住宅改修支援と交付要綱では、補助金の額は15万円で、1戸につき1回です。対象は、転入した日の前日まで5年以上、伊東市の住民基本台帳に記録がなく、令和6年4月1日以降の転入で移住後1年未満の人です。完了報告書の提出時までに記録された人を含みます。直前の市区町村で、直近1年度の市区町村税を滞納していないことも条件です。自分で住むために市内の住宅を取得し、住む箇所を改修するものが対象で、水道・ガス・電気、台所・トイレ・風呂、内装・外装・屋根、改築・増築・減築などの合計が税抜100万円以上です。市の案内では、申請書類は工事の施工前に出します。案内と交付要綱では、国、県、その他の地方公共団体等から、この事業に類する助成を受けていないことが条件です。この家の77,750円とは別です。77,750円がどの制度の入金かは、この記録では未確認です。

施工と写真の確認範囲

工事の完了範囲、施工時期、煙突まわりの安全確認は、この記録では未確認です。

写真の撮影日と施工記録との対応も未確認です。1枚目のキャプションには「修繕前」とありますが、2枚を修繕前後や工事完了・安全性の証拠として読むことはできません。

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更新履歴

2026-06-17　大工工事の判断基準を追記